とうとう道後温泉本館にも塩素が投入されたやに聞く。道後温泉といえば有馬・白浜と並び立つわが国三大古湯の一つ。草津はどうだ、玉川は？　ということになるのだろうが、如何せん、大和朝廷創世紀のその頃は、残念ながら蝦夷地であったにちがいない。なにしろ、ことの記述は奈良時代の日本書紀にあるというから。
　由緒正しき温泉に塩素が投入されたからといって騒ぐのではない。機械文明の進んだ当世だからこそ、こんな悩みも抱えてしまう。すなわち、温泉の浴槽内での利用法につき、大きく分けて次なる２種が厳然として存在するにも関わらず、双方に同じ処方で立ち向かおうという動きがあるのだ。

　　　掛け流し→
　　　←循環

　あなたがゴクラクゴクラクと浸かっているお湯が、ひょっとしたらワタシにとってのクワバラクワバラなのである。しかし、ワタシがそれほどの源泉かけ流しオタクでないことくらい、次なる論理命題の展開からして明らかである。

　　　 [命題] 温泉　ならば　源泉かけ流し
　　［ 逆 ］源泉かけ流し　ならば　温泉
　　［ 裏 ］温泉でない　ならば　源泉かけ流しではない
　　［対偶］源泉かけ流しではない　ならば　温泉ではない

　普通、命題が正しければ対偶も正しくなるはずなのだが、ワタシにとって、世俗的用語に従って経験的に正しいと思えるものは一つとしてない。すなわち、「温泉ならば源泉かけ流し」という命題にこそ問題があると言わざるを得ない矛盾をかかえているのだ。さもなくば、用語の定義が世間の常識とずれているとしか思えない。
　もちろん、論理的用法を無視するならば、逆もまた真であり、友人は機能的かつ近代的な浴場と、そこにあるシャワーを好み、ワタシもそれに異を唱えるつもりなど、さらさらないのだ。

　それはさておき、詳しくは、前の２編「当世レジオネラ考」と「源泉かけ流しと循環のハザマにて」なるページで、予備知識を仕込んでおいてね。　どうですか？　お分かりいただけたでしょうか？
　毎日換水、毎日清掃、これ基本。バイオフィルム（生物膜）だって、循環構造では難しいけれど、掛け流し浴槽では簡単に清掃除去できる。つまり、清掃の手間と、その間の身入りを惜しむな！　ということなんだね。だとすると、掛け流しの温泉に、塩素消毒は要らない。
　では、「掛け流しの霊泉寺温泉共同浴場にてレジオネラが検出されたのはなぜなんだ」と問詰されることだろう。足を運んだ方ならお分かりだろうが、タイル貼りの浴槽上縁部に、直径５ミリくらいの穴が開き、浴槽から流れ出したお湯が洗い場を温めてくれる造りになっているのだ。おそらくは、その穴にバイオフィルムが形成され、レジオネラが潜んでいたに違いない。長野の冬を温める、せっかくの凝った造りが災いをもたらしたということなんじゃないのかな。

　長野県は、レジオネラ対策の点においては対応素早く、先進県の一つに数えられることだろう。しかし、塩素投入せよとの条例は未だ成立していない。
　一方、道後温泉本館に対する塩素投入の実施は、愛媛県条例に基づく措置である。もちろん、愛媛県独自でかような基準を設けたわけでもなくて、厚生労働省のガイドラインに沿ったものとなっている。
　なぜ、そういうことになるのやら、毎度のことながら、うがった見方に傾くのは承知の上で、少し探ってみることにした。

　わが国は世界に冠たる法治国家を誇るだけに、許認可のあまりの多さに規制緩和の外圧すらかかるありさま。そして、許認可を得るということは、行政機関の指導監督に服さなくてはならないことを意味するが、補助金も貰ってないのにナゼじゃ〜という悲痛な叫びが聞こえて来るのも頷ける。
　憲法のあちらこちらに散りばめられた「公共の福祉」というのが、その根源。憲法25条2項によると、「公衆衛生」というのは、社会福祉国家としての憲法上の要請でもある。近所の銭湯、日帰り温泉施設、温泉旅館、あげくの果てはソープランドに至るまで、衛生上の観点から法の網がかかっているのだ。

　しかし、これらの施設が１本の法の枠に収まっているはずもなく、一応の分類なんていうのは成されてはいる。まずは、公衆浴場と、旅館の２つに大別できる。前者が公衆浴場法、後者が旅館業法の規制を受ける。公衆浴場は、さらに２つに枝分かれする。
　公衆浴場が２つに分類されたのにはワケがある。どこが違うか分かるよね。利用料金と、日常生活における必需性。戦後間もなく施行された公衆浴場法が対象としたのはもちろん銭湯。内風呂の少なかった時代背景もあり、公衆衛生の根幹をなす準公共施設であったのだ。
　そこで、銭湯が乱立しては競争激化による衛生環境の劣悪化が懸念され、距離制限がなされたという。つまりは、公衆浴場法たるもの、衛生基準を定めることはもちろんのこと、その経済的側面にもスポットが当てられていた。

　まずは、温泉に関する現行法令を調べ得る限りで調べてみると、次の通り数は少ない。もちろん、民法の分野では、信義則・公序良俗と並ぶ一般原則、なにしろ民法１条権利濫用にまつわる「宇奈月温泉事件」が判例として確固たる地位を占めてはいるが。

　以上の法令、どこをどう読んだところで、「温泉に塩素を投入しなさい」なんてこと、これっぽっちも書いてはいない。ましてや、日本国憲法に「温泉」の文字を見つけることなど到底できない。ということは、法体系が命ずるところ、温泉に浸かるなんていう些細なことは、どんどん下位の法規に命令委任しておけばよいという認識でしかない。こりゃ、条例レベルにまで、下りていかなきゃならないな。
　ちょっと待てよ〜。レジオネラは感染症なのだから、疫学的見地からのアプローチだって、当然あってしかるべし。

　見つかったのはいいけれど、ここでもやはり、法律→告示のお決まりパターン。法律→告示→条例と、どんどん身近に下りてくるはず。そもそも、都道府県ごとに対応が異なるということは、やっぱり条例レベルの問題。さっそく、調べてみなくちゃならない。

　ワタシの暮らす地域には「ポイ捨て禁止条例」なるものがある。歩きタバコはしないから、全く無縁の条例だけど、唯一これ以外には馴染みの条例なんか知らないんだね。
　そもそも、個人の行動を制約したり、個々の施設に衛生基準を押しつける条例って一体何よ？　というところから始めてみよう。

　条例というのが、地方議会がつくった自主的法規であることくらいはワタシだって知っている。だから、その地理的適用範囲は当該自治体に限られる。この限りではアメリカの州法と同じだ。しかし、その条例がわが国の法体系の上で、いかなる位置付けを得ているものやら分からない。調べてみると、右のような序列になっているみたい。

　条例は、ちゃんと憲法94条に確固たる地位を占めていた。「地方公共団体は・・・法律の範囲内で条例を制定することができる」。ということは、法律のすぐ下に位置付けられなくてはならないはずなのに、もっと下に位置しているのが不思議。
　同じく憲法92条には、こんなことも書いてある。「地方公共団体の組織及び運営に関する事項は･･･法律でこれを定める」。この条文を受けて、定められた地方自治法14条1項には、「普通地方公共団体は･･･法令に違反しない限りにおいて･･･条例を制定することができる」とある。
　法令というのは「法律＋命令」とのこと、命令とは行政機関の発する規律。ということで、あわれなことに、条例は政令や省令以下の格付けでしかない。連邦国家アメリカから乗り込んで来たマッカーサーの意図としては法律の次、ところが、地方自治法制定の折、内務官僚たちが自らの権限を手放すまいと、「法律」を「法令」と差し替え、こっそり条文に忍ばせたとか。　

　温泉への塩素投入につき、法律上の規制はない。告示にはある。しかし、告示をもって、法的拘束力を備えた法規範と捉えてはならない。なぜなら、告示は一介の行政上の勧告にしか過ぎないのだから。
　たとえば、「源泉かけ流しのお湯においても、すべて一律塩素消毒されるべし」なんていう法律やら条例ができたとしよう。いくら公衆衛生目的のためとはいえ、合理的必要性もないのに、最小限度とはいえない手段でもって規制を行っているとあっては、それこそ、憲法22条・29条で保障された経済的自由権の侵害にだってつながりかねない。将来、もしも、源泉かけ流しのおかげで繁盛していた温泉施設が、条例により塩素消毒を義務付けられた結果、営業に深刻な打撃を受けたとすれば、さきほどの憲法上の論点が、きっと顔をのぞかせるはず。
　これで、お分かりいただけたかな〜？　優秀な頭脳を集めた中央官庁たるもの、憲法違反の疑義あるような強制なんぞは決してしない。あくまで、条例に任せるのである。地域住民の総意に委ねるのである。そして、自分は知らんぷり・・・。

　これで照準定まったでしょ。ワタシたち温泉ファンが見守るべきは、都道府県条例なんだね。そして、その矛先は、「公衆浴場の設置場所の配置及び衛生措置等の基準に関する条例」という長ったらしい名をもつ条例に向く。
　この条例、もともと、あった条例なのだが、平成15年の大臣告示を受けた形で改正が加えられていった模様。

　それにしても、都道府県の各地において、塩素消毒に対する取り組み方の違いはどこに起因するのだろう。あれこれ、思いつくままに想像をめぐらせてはみたのだが、次の２点に集約されそう。

　　・厚生労働省の出先機関たる保健所による指導
　　・条例の規制内容

　ここでは、条例の内容をチェックしてみたいと思うが、その前に評価基準が必要だ。長さを測るには物差しが必要でしょ。
　そこで、右のグラフを見て欲しい。横軸がお湯の利用形態、すなわち形式面を捉えたもので、放流（掛け流し）式と循環式に二分した。縦軸がお湯の実質面を捉えたもので、温泉とその他のお湯にこれまた二分。さっそく、代表的な施設を記入してみた。塩素消毒があっても仕方がないなと思える施設はグレーの部分。

　では、いよいよ、この物差しを携えて条例チェックに出かけてみよう。条例で塩素消毒せよと読み取れる部分は、赤で塗るから注目してね。　

　ことの発端は、源泉かけ流しの道後温泉本館の湯に、塩素が投入されたというところにある。こんな動きが日本全国津々浦々にまで広がったのではたまらないから一気に関心が高まったんだろうね。でも、金田誠一議員のせっかくの質問（どこかで見かけたんだけど行方不明）だって、あまり要領を得たものとはいえなかったな〜。向こうもこっちも、どっちもどっち・・・。

　続いて、源泉かけながしとは、ほど遠い雰囲気をもつ東京都による規制はどうかな。さぞや塩素ブチ込み酷たらしいことになっているかに思いきや、あれれ〜！　源泉かけ流しのお湯を塩素消毒せよとはなってはいない。
　まずは、下記条文を静かに読んだ上で、愛媛県の条文と比べられたし。

●公衆浴場の設置場所の配置及び衛生措置等の基準に関する条例 （改正平成15年条例五九）
第三条　法第三条第二項の規定による条例で定める措置の基準のうち、普通公衆浴場の営業者が講じなければならない措置の基準は、次のとおりとする。

　端的に言えば、放流式あるいは循環式という形式面からの場合分けをなしたところに尽きるのだ。すなわち、第３条８項の３「循環させるときは」と条件をつけ、それを受けた形で、同ニ号「塩素系薬剤」という規制をおこなう形になっている。

　　塩素消毒　∵レジオネラ　∵循環　　　（∵なぜなら）

という原因究明やら科学的因果関係の判断をも踏まえた上で条文作成、ここいらあたりが功を奏しているんだね。理由も分からず、ただ無定見にお上に従うだけじゃダメっていうこと。
　温泉ファンのみなさんも、地元の条例がどうなっているやら、調べてみると面白い。そして、未だ改正が済んでいないのだとしたら、ぜひとも東京方式を地域住民として支持して欲しいな。

　温泉法はもとは厚生省の所管であった。なにしろ環境省なんてお役所自体、なかったのだから。そのせいか、条文上は、厚労省と随分きわどく重なる部分があるんだね。秘湯系、すなわち国立公園内に宿をとることの多いのワタシとしては、環境省にその管理を委ねたいところであるが、保健所のような出先機関を張り巡らしてはいないところに、それを望むのは無理っていうもの。
　でも、頑張ってよね！　なんたって、温泉は地下水・水道水とは違うんだから。

●第６回温泉の保護と利用に関する懇談会
　こんな議事録↑を見つけてしまったのだが、温泉が限りある資源といって、何でもかんでも再利用してよいものなんやら・・・。この感覚は環境省が政策として推し進めているリサイクル。らしくって笑えてしまう。

　ワタシが愛してやまない温泉が「マワシ・ヌルメ・ワカシ」なしの自噴温泉であることは、ホームページの基本姿勢として一貫、貫き通してきたポリシーでもある。せっかくの味わい深い温泉が塩素まみれになってはかなわない。厚労省のお役人のみならず、愛媛県議会の議員の皆さん、ひいてはそうした代表を選んだ県民に至るまで、温泉の「風味」というものをご存知なきやに思えてしまうのが悲しい。

　あえて「風味」というのを強調するのは、ことはただ、単に温泉分析表を彩る化学的数値の問題だけではないからだ。ホモ=サピエンスが、ネズミのような原始哺乳類の頃より引きずっている、嗅覚という原初的知覚器官の存在を無視しているところにあるからなのだ。嗅覚におけるデータを数値化できる指標はまだないという。アロマテラピーやらハーブティー、さらには癒しの温泉なんていうのが流行っているのは、高度に発達した機械文明社会に対する、深層意識よりさらに深奥にある原初形態への回帰を求める個体としての病理の表徴なのだと言えなくもない。
　だからこそ、温泉を単なるお湯と捉えるのではなく、「風味」を大切にしてもらいたいのだ。未だ秘湯と呼ばれる山奥各地に残る温泉の「風味」を守っていって欲しいだけ・・・。